世界恐慌は、1,929年10月24日、ニューヨーク株式取引所で株価が大暴落したことをきっかけにして生じた、金融恐慌に対する金本体制であったためのシステム的なものが不十分であったこと、各国当局の対応の悪さから生じた1,930年代の世界規模になった恐慌を表します。世界大恐慌とも呼ばれ、歴史に刻まれました。
1,920年台のアメリカは、大戦景気で『永遠の繁栄』と呼ばれる好景気を迎えていました。1,920年代前半、農作物を中心に、すでに余剰が生まれてしまっていましたが、輸出としてヨーロッパに振り向けたために、これといった問題は発生しませんでした。しかし、機械化して効率が良くなった農業の過剰生産と、大戦からのヨーロッパの復興、更に異常気象が相次いで、農業恐慌が発生しました。大戦の荒廃から立ち直っていない国の過剰生産に対する購買力は全く追いつかず、ソ連が世界市場から離脱するなど、アメリカ国内の生産も過剰になりました。
こうして農業が不況に陥っているのに加え、石炭産業、鉄道部門も不振に陥っていたにも関わらず、適切な処置がとられませんでした。アメリカの株式市場は1,924年頃から資金の流入により、長期上昇トレンドに入りました。株式で儲けを出した好景気によって、だぶついた資金が市場に入り、ダウ平均株価は5年間で5倍に高騰しました。1,929年にはダウ平均株価が381ドル17セントという最高価格を記録し、市場はこのあたりから調整局面を迎えます。1ヶ月で17%下落、次の1週間で下落した分の半分ほど持ち直し、直後その上昇分が下落するといった状態でした。
1,929年10月24日、ゼベラルモーターズの株価が80セントの下落、間もなく売りが膨らみ、株式市場は売り一色になってしまい、株価は大暴落しました。この日1日で1,289万4,650株が売りに出され、ウォール街は不穏な空気に包まれます。シカゴとバッファローの市場は閉鎖され、投機業者でこの日11人もの人が自殺に追い込まれました。木曜日であったため『暗黒の木曜日（Black Thursday）』と呼ばれるようになります。
全米の新聞が株価の暴落を伝えたことにより、28日にはダウ平均が13%下がるという暴落が起こり、翌日には24日以上の大暴落を記録してしまいました。1日で時価にして総額140億ドルが消え、週間にすると300億ドルが失われてしまった計算になり、当時の米国連邦年間予算の10倍にも相当し、アメリカが第一次世界大戦で使った戦費をはるかに上回ることになります。パニックになった投資家が株の損失を埋める為、様々な地域や分野から資金を引き上げ始めました。火曜日だったので『悲劇の火曜日（Tragedy Tuesday）』と呼ばれるようになります。アメリカ経済に依存していた各国の経済も、連鎖的に次々と破綻していくことになります。
1,929年のウォール街の暴落は、アメリカ経済に打撃を与えたものの、株式市場の役割が小さく、被害はアメリカ国内で収まっていて、循環的な不況に陥っている状況でした。このアメリカだけの不況が大恐慌へとつながったのは、その後の連続する銀行の倒産による金融システムの停止に、アメリカ連邦準備制度理事会の金融政策の誤りが重なって起こってしまいます。
大不況が世界に広がるきっかけになったものは、1,931年5月11日に、クレジットアンシュタルトという、オーストリアの大銀行の破綻だったと言われています。下部大暴落に伴う信用就職の中で破綻しました。旧オーストリア帝国領への融資の焦げ付きと、政府の救済措置が適切に行われたかったためです。クレジットアンシュタルトの破綻をきっかけにドイツの銀行が倒産し、この影響は東欧諸国と世界に及んでいきました。
大戦後、大戦景気の反動で、日本も恐慌に陥っており、関東大震災や昭和金融恐慌で日本経済は弱体化しており、世界恐慌が発生したのと同じ次期、金解禁と生糸の輸出の低下によって、危機的な状況に陥ってしまいます。株価が暴落し、数多くの会社が倒産して失業者で溢れかえりました。売れ行きが落ちた農作物は価格が低下し、冷害や凶作で経済状態が悪化した農村では、身売りで娘を打ったり、子供にご飯を食べさせられなくなるなど、社会問題にもなりました。こうして生活ができなくなり、大陸に渡った日本人も少なくありませんでした。
