石油エネルギー
石油は世界では紀元前4000年、日本でも天智7年（668年）頃には存在していたエネルギーです。 石油は現代生活を送るために必需品となっています。 そのほとんどを中東地域からの輸入に頼っていますが、石油資源も約40年後には枯渇すると言われています。 過去に2度、石油価格の高騰で「オイルショック」に陥ったこともあります。 石油エネルギーへの依存度が高い日本は石油代替エネルギー、省エネ対策が重要になっています。
石油エネルギーとは？
石油は炭化水素の複雑な混合物です。 油田から採取された原油は精製されて、自動車のガソリン、石油ストーブの燃料などのエネルギー源をはじめ、化学繊維、合成洗剤、プラスチック、化粧品など幅広く使われています。 世界の一次エネルギーの年間消費量を見てみると石油は全体の40％を占めていて、飛びぬけて上位に入っています。 これは石油エネルギーの将来を考える決してといい事とは言えません。 今、石油に代わるエネルギーの活用が必要とされています。
石油エネルギーの歴史
| 668年 | 天智7年、日本書紀に越の国（現在の新潟県）から燃える水、燃える土が近江大津宮に献土されたという記述が日本初の石油についての記録となっています。 |
|---|---|
| 1859年 | アメリカ人のドレークが井戸掘りの技術を利用して石油の採掘に成功しました。 |
| 1871年 | 長野県善光寺で綱式堀削機を用いて石油井を掘ったのが日本の油田開発事業の始まりです。 |
| 1891年 | 新潟県出雲崎海岸の尼瀬油田が発見されました。 |
| 1920年頃 | 国内の石油生産量は、石油需要の約75%を賄っていました。 |
| 1945年以降 | 新潟県や秋田県で油田が相次いで発見されました。 |
| 1960年代 | カフジ油田の開発を皮切りに、徐々に海外進出していきました。 |
| 1967年 | 自主開発原油を確保するために、石油公団が設立されました。 |
| 1970年初頭～ | OPEC（石油輸出国機構）諸国の石油エネルギーに対する支配が強まったことによるオイルショックで石油価格が高騰しました。 |
| 2000年～ | 石油エネルギーの枯渇が懸念されています。 |
石油エネルギーの作り方
掘り出したばかりの原油は黒くてドロドロしているので、そのままでは使えません。 そこで原油は加熱炉で約350℃に熱せられて、50mもの蒸留塔の中で沸点の差により蒸留し、精製されます。 こうしてLPガス、ガソリン、灯油、軽油・航空燃料、重油・アスファルトなどができ、動力や熱源、原料などといったエネルギー源に変わります。 ちなみに石油はいろんなことに使われていることから、「産業の血液」とも言われています。
石油エネルギーの長所と短所
火力発電所の実態
石油は火力発電所で電気を作る燃料になります。 燃料を燃やして、発生した水蒸気でタービンを回すというシステムの燃焼エネルギーを電気エネルギーに変換します。 現在、電力の供給制御は火力発電が主体となっています。日本で火力発電所を有している会社は約10ヶ所あります。 ですが、こうして石油エネルギーを燃やしたときに出る有害な二酸化炭素が大きな環境問題になっています。
火力発電所の見直し
二酸化炭素問題を解決するためには、見直さなければならない点がいくつかあると思います。 まず一つ目は発電所を建てる場所。街中などではなく、できれば緑の多いところが理想的です。 緑地には二酸化炭素を固定化する働きがあるんですよ。次に高い熱効率での発電。 ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせたコンバインドサイクル発電を利用すれば、二酸化炭素の発生量を少なくして、燃料の消費量も減らすことができます。
火力発電所のこれから
日本では電力の大部分を火力発電に頼っている以上、さっきから何度も書いている二酸化炭素による環境問題は今後も避けては通れません。 これから、火力発電所では液化天然ガス（LNG）を燃料としていくべきだと思います。 LNGはメタンが主な成分の天然ガスを－162℃に冷却して液化したもの。 硫黄酸化物を発生しないので、爆発のリスクも低く、環境に優しいクリーンなエネルギーとされています。 とはいえ、これも中東地域などからの輸入に頼らざるを得ず、価格の面でも今の水準が保証させていないという課題も表面化しています。
石油エネルギーの団体
石油連盟
石油の安定供給と石油産業の発展をはかることを目的とする団体。 1955年、原油の輸入・精製、石油製品の販売を全国的にしている企業の団体として創立されました。 現在は18社で構成されている基幹的産業団体です。
全国石油協会
前身は1948年に設立された日本石油協会で、1953年に社団法人となりました。 石油販売業界の品質管理事業をメインに、給油所の経営を支援する事業を行なう組織として設立されました。
石油学会
資源、エネルギー、環境など石油産業と深い関係を持っている国内の様々な学会や協会、団体と連携し、お互いの啓発と全体の発展のための活動などをしています。 本部は東京で、全国に6ヶ所の支部があります。
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